勉学への意志を持つ生徒に
厳しいながらも社会性を育成
昨今の教育現場では、学ぶ意欲がありながらも様々な理由で勉学の道を閉ざされている生徒がいる。その中には経済的な理由だけでなく、自閉症・不登校・学習障害などの精神面で学校生活に合わせることができなくなってしまった生徒も多い。現在、社会問題にまで発展しているこの状況は、通信制の高校などで対応しているが、「できればもう一度学校へ」と望む生徒も少なくない。東京文理学院高等部は、そういった生徒たちが安心して通学できる場を提供することを趣旨として平成２年に設立された。
東京文理学院高等部を含めた『サポート校』と呼ばれる学校は、通常の全日制高校とは異なり、高校とは認可されていない。あくまでも、通信制高校で高校卒業資格を得る手助けをする機関としての存在であるため、学校によってその教育内容も様々だ。その中で、東京文理学院は管理主義ではなく、安心して学校に通える校風を大事にし、「不登校だけど学校には行きたい。でも、普通の高校は恐くて通えない」「自己主張ができなくて人間関係を築けない」といった悩みを生徒とともに解消させ、社会に通用するよう指導していくことを最大の教育方針としているのだ。
ただし、厳しい面ももちろんある。サポート校と呼ばれる学校は、その多くが自由で校則などは存在しない。しかし、本校は自由なだけでは社会に通用する人材は育成できないという視点から、規律を大事にし、服装・頭髪規定などを設けている。
「楽しむだけの学校ではいけない。しかし中学の時よりはそんなに負担に感じることなく通学できる。そんな学校生活を送れることが、生徒にとって一番望ましい環境なんです」。
そう語る市川匡史学院長自身も以前は当校で担任として教壇に立っていた経験がある。その効果が現在、8割を超える出席率、100％近い入学者の卒業率となって現れているのである。
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的確なサポート体制と
個々に合った無理のないカリキュラム
東京文理学院高等部の現在の通学生は約380人。それぞれが様々な悩みを抱えている生徒である。その一人ひとりの心身の状態を見極め、悩みを理解し、『今、この生徒に何ができるか』を常に考えながらアドバイスするためには、教員も専門的な知識を持たなければならないという判断から、教員全員がカウンセリングの研修を受けている。教師の平均年齢もほかの高校に比べて一段と若く、それだけ生徒に近い助言ができ、専門的な知識と情熱を持って対応するので生徒との信頼関係も厚い。
さらに、生徒が心身ともに余裕のある良い状態で学ぶには、通常の高校の授業時間では早すぎたり、多すぎたりする可能性があるという視点から、朝のホームルームの開始を9時半、水曜日は午前で終了、土曜日は休業し、漢字検定などが週末に実施された場合は、月曜日を代休に充てるというゆとりのあるカリキュラムを組んでいる。
授業は、１年では習熟度別クラス、２年は進学クラスと普通クラス、３年になると進学クラス・専門学校希望クラス・就職希望クラスに分かれ、それぞれの希望進路にあわせた指導が行われている。これは、無理なく確実に高校卒業資格が取れ、希望するならば大学への進学も望めるよう工夫された学習システムが組まれているためだ。そのため、以前はサポート校や通信制高校というと、その言葉から学力の低さを懸念されていた場合も多かったが、近年では東京文理学院高等部卒業生は、通常の全日制高校の出身者と変わりないという考え方が周囲に浸透してきているのだそうだ。
全学年共通しているのは、午前は希望進路を目標に社会人として必要とされる内容を学ぶ共通科目で授業し、午後からは選択科目を受講することである。
この選択科目、年度の初めに生徒にアンケートを行った結果で決まるというユニークな科目設置方法が採られている。基礎学力、数学、英会話といった進学に必要なものから、陶芸、アニメ、ギターなどの趣味性の強いものまで何と23もの多彩な講座が設置され、全校生徒が学年やクラスの枠を超えて活動することで、人付き合いが円滑にできるようにする場としても役に立つ授業となっている。この学校で趣味として始めた選択科目が、そのまま将来の仕事になったという卒業生も多い。『すべての生徒の可能性を信じ、それぞれに適した教育を行う』という指導方針がここに具現化されている。
「ただ、あくまでも、授業を作り上げていく主役は生徒たち。教員はアドバイザー的存在です。専門性の強い講座では、外部講師を招いての授業も通常行っているので、生徒の好奇心を満足させるようになっています」。
市川学院長の言葉通り、『自分の好きなことをしている』選択授業では、さらにいきいきとした表情で授業を受ける生徒たちの姿を見ることができるのだ。
この授業内容を広く知ってもらうため、生徒保護者対象に、日曜日を除くほぼ毎日を学校説明会の日としている。さらに今年度より午後の選択科目の体験授業を開始。今後も引き続き多くの保護者・関係者の注目を集めると予想される。
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